大統領選挙の不正を主張する側と、大手メディアを中心とする不正を否定する側の主張を見比べると、まるで違う惑星の出来事のようだと、つい錯覚に陥ってしまう。それほど両陣営の主張は真っ向から対立していて、いかなる妥協も許される余地はなさそうだ。それどころか一触即発の国家内乱へ突入する危機さへ孕んでいる。
このような状況において、当事者ではない人間が真実を見極めるのは非常に難しい。大手メディアの報道だけに接する機会のない人間は、おそらくバイデン氏の当選にいささかの疑問も抱かないだろう。
しかし、ぼくのようにネットを注意深く検索する人間は少し違う。物事の全体像をつかむためには、様々な角度から光を当てなければならない。僅かの先入観も偏見もあってはならない。さまざまな情報を付き合わせながら、最後は自分の頭で判断する。真実を探り当てる方策はそれ以外にないだろうと信じる。
錯綜する多くの情報の中でもとりわけ、Epoch Times（大紀元時報）が流す情報は貴重である。その全てを信じるというわけではないにしても、内容は具体性に富むので信頼できるし、それゆえ全体像を把握するのに非常に役に立つ。
そのEpoch Times（大紀元時報）が、又々注目すべき動画を配信してくれた。なんと、前米大統領のバラク・オバマ氏が、今回の不正選挙に深く関わっていたと言うのだ。それが事実ならまさに驚天動地である。USAの闇（病み）は我々の想像以上に非常に深い。あまりにも深過ぎると言わざるを得ない。
【時代人物】最大の焦点が、徐々にバラク・オバマ前米大統領に移ってきているという
バイデンがCNNのインタビューで手の内を明かす：ハリス大統領への道程
ある問題でハリス氏と意見が合わない場合はどうするのかと尋ねたところ、彼はオバマ氏にも言ったが、もし道徳観の根本的な不一致があれば私はある種の病気にかかって、辞任しなければならないと言うだろう、「もし道徳観の根本的な不一致があれば私はある種の病気にかかって辞任します」
トランプサポーターを間抜け呼ばわりするバイデン氏「民主党は有権者詐欺組織を抱えている」
大統領選挙を１０日後に控えた１０月２６日にバイデン氏はペンシルベニア州で行われた選挙イベントに出席し「オバマ氏と私はアメリカ政治史上最も広範で包括的な有権者詐欺組織を構築した」
バイデン政権「オバマ時代」に戻る
ジョン・ケリー国務長官は気候変動特使、アンソニー・ブリンケン国務副長官は国務長官、連邦準備制度理事会（FRB）副議長のジャネット氏は財務長官へ
大手メディアは２０１３年１２月当時のバイデン副大統領が息子のハンター氏と一緒に中国を訪れ、米国に帰国した１２日後、ハンター氏とケリー国務長官の息子クリストファー氏が設立した中国のローズモント社に中国からの大きな贈収賄があったことを報道しませんでした
つまり中国銀行はハンター氏と中国側が登録したばかりのBHRエクイティインベストメントファンドマネジメント株式会社（「Bohai Huamei Funnd」）に１０億米ドルを投資し、翌年には１５億米ドルに増えました。
つまりバイデン氏は腐敗した仲間をいわゆる新政権に引きずり込んだのです。
オバマ氏がやりたかったのはアフリカ系アメリカ人のハリス氏を支援して大統領選に出馬させることでしたが、オバマ氏の望み通りには行かず、そのために多くのお金を無駄にしてしまいました。そこで目を向けたのがバイデンの存在でした。
オバマ氏によって任命された司法長官ドミニオンの公聴会に出席せず
これまでに公開された証拠を見る限りオバマ氏は選挙不正の計画に非常に大きな役割を果たしていたようです。トランプ氏の弁護団が選挙不正スキャンダルを暴露し続ける中、オバマ氏は渦中に飛び込み、選挙不正の「本当の証拠」がないと主張し、選挙では違法行為も不正も何も起こっていないとしてトランプ陣営を批判しています。
国土安全保障省のトップも「米国史上最も安全な選挙だった」と語りました。しかし不正に深く関与していると疑われてきたドミニオンの投票制度には欠陥があることが何度も明かされています。カナダのドミニオン社は２００９年にオバマ氏が裏の手を使って米国に持ち込みました。２０２０年１１月１９日の夕方、ペンシルベニア州下院は当初選挙でのトランプチームの詐欺の申し立てに対応するようドミニオンの担当者に要求し同社の投票システムに関する公聴会が開催される予定でした。しかしドミニオンは選挙前に１００％正確な投票システムを約束していたことなどから無実を証明し続け、疑惑に直面しているにもかかわらずペンシルバニア州の下院公聴会への出席を土壇場でキャンセルしました。
トランプ弁護団による１１月１９日の記者会見で弁護士のパウエル氏は、ドミニオンの投票システムで不正行為を行うには２つの方法があると指摘しました。１つはコンピューターのファイルを削除するのと同じようにトランプ氏の票を単純に削除する方法であり、もう１つは大量のトランプ票をバイデン票に変換することである。
トランプ陣営は選挙が大規模な不正選挙であったこと、外国の反米勢力が直接関与していたことを示す圧倒的な証拠があるとし、証人喚問や宣誓証言、展示品などの証拠があるとしています。パウエル弁護士は１１月２０日「カナダのドミニオンのオフィスが突然閉鎖されトロントのソロスと共有していたオフィスビルから移転した。彼らのデンバー（米国）オフィスも閉鎖・移転し１００人以上の従業員はコラージュのLinkedlnソーシャルアカウントから名前を削除され会社に関連する情報はすべて削除された」とツイートしました。
特に指摘すべきはCNNやニューヨーク・タイムズなど、いわゆる主要な主流メディアがこの件について何も報道しなかったことです。（略）
かつてソロス財団で働いていたシンプソン氏は、オバマ氏が２０１２年に再選される前から不正な電子投票機での詐欺が計画されていたことを明らかにしました。オバマ大統領はドミニオンに米国市場での大きなシェアを与えるために当時の司法長官に独占禁止法を口実に米国最大の投票機会社ES&Sに買収された別の米国企業を半年も経たないうちにドミニオンに売却させるよう指示しました。
オバマ氏はその後、ドミニオン社がベネズエラのスマートマチック社の関連会社であるセコイア社を買収することを承認し、２０１０年半ばの選挙に向けてドミニオン社は一連の手段を通じて米国の選挙機器市場の少なくとも３分の１を支配するに至りました。
そして今年の２０２０年の選挙でアメリカの２８以上の州がドミニオンの投票システムを採用し大物民主党員によってドミニオンの投票システムやデータ全般が私的に改ざんされたのです。
ところが２０１６年の選挙では民主党は自分たちが勝ったと思い込み、偽票を作成していた時期に十分な偽票を用意しなかったので一般投票ではヒラリーに３００万票差をつけられたにもかかわらず、選挙人団投票でトランプ氏にリードを許し大統領の座を奪われました。
このような敗北を経験したのでオバマ氏のような民主党の大物は今年の選挙の不正操作に向けて準備をしてきたのです。バイデン氏が今年の小選挙区でサンダースに勝てたのはドミニオンシステムの不正データのおかげです。オバマ氏はアフリカ系アメリカ人の後継者であるハリス氏を支援するために「選挙後にハリス氏と意見が合わなければ病気で辞任する」と述べるバイデン氏を手配したのです。
サンダース氏はオバマ氏の命令には乗らなかったのです。
CIAに選挙詐欺にハンマースコアカードを使用するように依頼したのはオバマ
１１月１９日パウエル弁護士はまた中央情報局（CIA）が使用していたハンマースコアカードの技術がドミニオンの投票システム改ざんの重要な核心であることを示唆するツイートをしました。その後パウエル氏の弁護士はハンマースコアカードについて何度か言及しています。コメンテーターであ唐靖遠（TangJingyuan）氏はパウエル氏の暴露をもとに「ハンマースコアカードのシステムは米国に起源を持ち特定の状況下でベネズエラに輸出され、その後特定の方法で米国に返還された」と分析しました。
そしてオバマ氏がそのハンマースコアカードのシステムを輸出から「国内販売」に変えたのです。実際早くも選挙前夜の１１月２日には空軍司令部のNo.３であった退役軍人のトーマス・マキナニー将軍が「ハンマー」がもともとは９.１１後のアメリカの国家安全保障を目的とした外国人監視のために開発された諜報システムの名称であることをアメリカ国民に公然と思い出させていました。
しかしオバマ政権下ではそれが違法に変更されオバマ氏によって国内の監視システムとして私物化されたのです。さらにオバマ氏はそのハンマーをCIAに引き継がせスコアカードと呼ばれるアプリケーションを追加し組み合わせることで投票過程で候補者のために票数を瞬時に変更することを可能にしました。
オバマ氏は２０１６年の選挙中にこのハンマーシステムを使ってトランプ氏を監視するスキャンダルに晒させました。オバマ氏がブラック・ライブズ・マター（「BLM」）や社会主義者をサポートしているなどについては次回にお話しします。
以上、Epoch Times（大紀元時報）の報道が事実なら、米国は今、建国史上最大の危機的状況に直面していると言えるだろう。大手メディアと金融資本家、そして中国共産党のマネーに魂を奪われた民主党のグローバリズム勢力と、愛国の理念を掲げるトランプ大統領とその支持者で構成されるナショナリズムとの暗闘。
我々の理解を超える歴史の巨大な歯車が、今、大きな音響を響かせて回転している。我々の立ち位置はどこに求めるべきだろうか？
勿論、情念なき利益優先のグローバリズムではなく、利益よりも情念を優先するナショナリズムに立脚すべきことは言うまでもない。
万国の愛国者、団結せよ！
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